高気密・高断熱住宅を建てるメリット・デメリットとは?
注文住宅の広告やハウスメーカーのホームページなどで必ず載っているのが「高気密・高断熱」です。この記事では、そんな高気密・高断熱住宅の基礎知識をわかりやすくご紹介します。注文住宅を検討中の方はもちろん、快適な家づくりに興味のある方はぜひチェックしてみてください。
高気密・高断熱住宅とは?
まず高気密とは気密性の高いことを意味し、室内の空気が室外に漏れない性能が高いことを指します。容器などを隙間のないようにぴったりと閉めることで、空気の出入りを抑え、気密性を高められます。つまり、気密性の高い家とは、室内と室外との空気の出入りが少ない家のことです。
対して、高断熱とは断熱性の高いことを意味し、熱を遮断する性能が高いことを指します。外気が室内に簡単に入り込める状態だと高断熱は実現しないため、高断熱であるためには高気密であることが必要だといえるでしょう。同時に、いくら気密性を高めても断熱性が低くければ、室温は外気の影響を受けてしまうことから、高気密と高断熱はパートナーのような関係であるといえます。高気密と高断熱はセットで取り入れられるからこそ、効果が高められるものなのです。
このように密接な関係をもつ高気密と高断熱ですが、注文住宅では高気密・高断熱住宅とまとめて表記することが多いです。実際に高気密・高断熱住宅を建てるには、断熱材・防湿シート・気密テープ・複層ガラスなどの建材を用いて高気密・高断熱を実現しています。
高気密・高断熱住宅を建てる3つのメリット
高気密・高断熱住宅を建てるメリットを3つご紹介します。
室温を保ちやすい
まず、室温を一定に保ちやすいことが挙げられます。高気密・高断熱の家は室内外の空気の出入りが少なく、外気の影響を受けにくいため、室温をコントロールしやすいのが特徴です。冬の寒さや夏の暑さに左右されることなく、1年中、快適に過ごせますよ。
さらに高気密・高断熱住宅は部屋ごとの室温の差が小さいため、部屋を移動する際の体の負担も少ないです。急激な温度変化によって血圧が上下すると、心臓や血管に負担がかかりますが、高気密・高断熱の家は体にも優しい家といえるでしょう。
湿度がコントロールしやすい
湿度がコントロールしやすい点もうれしいポイントです。日本特有の梅雨時期のジメジメは、悩ましいものですね。しかし、高気密・高断熱住宅であれば、屋外からの湿気の侵入を防げるため快適です。湿度が低いと、梅雨時期のカビやダニの繁殖を抑えられ、寒い季節には結露ができにくくなります。その結果、建物の劣化も防げるなど、うれしい効果が満載です。
省エネルギー
3つ目のメリットは、省エネルギーであることです。気密性と断熱性の高い部屋は空調の空気が効率的に部屋全体にいきわたります。その結果、冷暖房が効きやすいのです。省エネであるということは、環境にも優しいうえに、光熱費を節約できるということ。大きなメリットでしょう。ほかにも、花粉・砂ぼこり・害虫などの不快なものをシャットアウトできることも魅力的です。
高気密・高断熱住宅を建てるデメリット
高気密・高断熱住宅を建てるデメリットをご紹介します。メリット・デメリット双方を把握したうえで検討するようにしましょう。
初期費用が高い
高気密・高断熱住宅を実現するには、天井・壁・床はもちろん、窓や玄関にも断熱性が高いサッシや複層ガラスを使用するといった工夫を施さなければなりません。そのため、建築にかかる初期費用が一般的な住宅よりも高い傾向にあります。
ただし、高気密・高断熱住宅は建物の劣化が防げ、かつ光熱費やメンテナンス費を抑えられるため、トータルでかかる費用は必ずしも高いわけではないことを留意しておきましょう。
石油暖房機が使えない
石油暖房機は換気が不十分だと、一酸化炭素中毒を引き起こす可能性があります。そのため、室外との空気の出入りが少ない高気密・高断熱住宅で石油暖房機を使う際には注意してください。しかし、部屋をあたためるために石油暖房機を使ったとしても、換気をしてしまうと高気密・高断熱住宅のメリットを享受できませんし、なにより隙間風が外部から入り込んで寒いでしょう。
これでは本末転倒です。高気密・高断熱住宅は、エアコンだけで家全体が十分にあたたまりまるため、石油暖房機は必要ありませんが、どうしても石油暖房機を利用したい人にとってはデメリットといえるでしょう。
まとめ
この記事では、高気密・高断熱住宅の基礎知識をわかりやすくご紹介しました。高気密・高断熱住宅は、室内と室外との空気の出入りが少なく、熱を遮断する性能が高い家のことを指します。高気密・高断熱住宅を建てるメリットとして、室温を保ちやすいことや湿度がコントロールしやすいこと、省エネルギーであることなどが挙げられ、反対にデメリットとしては初期費用が高いこと、石油暖房機が使えないことが挙げられます。これらのメリット・デメリットをふまえ、総合的な視点で検討することが重要といえるでしょう。